ハンドメイド商品の販売、自社ブランドの立ち上げ、実店舗からネット販売への展開……商品を販売するビジネスを始めるとき、早い段階で「JANコード」という言葉に出会います。スーパーやコンビニの商品についているバーコードのことで、「自分の商品にも必要なのか？」と疑問に思う方も多いはずです。
この記事では、oto-productionsがShopifyなどのECサイト制作に携わる中で「これは知っておいてほしい」と感じてきた、JANコードの基本と取得の流れを整理します。なお、登録手続きの代行は行っておりません。具体的な申請はGS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター）の公式サイトをご参照ください。
- JANコードとは何か、どんな場面で必要になるか
- JANコードの構造——13桁の数字が意味するもの
- 取得に必要な「GS1事業者コード」の登録とは
- 事業者登録から商品にバーコードを付けるまでの流れ
- 費用の目安と、更新が必要なことへの注意点
JANコードとは何か
JAN（Japan Article Number）コードとは、商品を一意に識別するための国際標準のバーコードです。日本では「JANコード」と呼ばれますが、国際的には「EANコード」「GTINコード」とも呼ばれ、世界100か国以上で共通して使われています。スーパーやコンビニ、ドラッグストアのレジでピッとスキャンするときに読み取られているのが、このコードです。
JANコードには標準タイプ（13桁）と短縮タイプ（8桁）の2種類があります。一般的に使われるのは13桁の標準タイプで、商品パッケージに印刷されているバーコードのほとんどがこれにあたります。
JANコードが
共通で使われている国・地域数
標準タイプのJANコードの
桁数（短縮タイプは8桁）
GS1事業者コードの
有効期間（更新が必要）
JANコードの構造——13桁の内訳
13桁の標準JANコードは、3つのパーツで構成されています。自分でコードを設定するために、この構造を理解しておきましょう。
| パーツ | 内容 | 桁数 |
|---|---|---|
| 国コード＋GS1事業者コード | 日本は「45」または「49」で始まる。GS1 Japanが各事業者に割り当てる番号で、企業・個人事業主を識別する | 7桁または9桁 |
| 商品アイテムコード | 事業者自身が商品ごとに設定する番号。同じ商品でもサイズや色が違えば別の番号を付ける | 3桁または5桁 |
| チェックデジット | 読み取りエラーを検出するための検証用数字。前12桁から決まった計算式で自動的に算出される | 1桁 |
つまり、「どの会社の（GS1事業者コード）・何という商品（商品アイテムコード）」を表す番号がJANコードです。GS1事業者コードはGS1 Japanから割り当ててもらう必要がありますが、商品アイテムコードは事業者自身が任意に設定できます。
JANコードは「商品の住所」。世界中のどのレジやシステムでも、その商品が何かを一瞬で識別できる、共通言語です。
どんな場面でJANコードが必要になるか
スーパー・ドラッグストア・小売店への卸販売
実店舗の小売業者に商品を卸す場合、ほぼ必ずJANコードを求められます。レジシステムや在庫管理システムがJANコードを前提に動いているため、コードがない商品は取り扱えないという店舗がほとんどです。小売流通に乗せたいなら、早い段階での取得が必要です。
Amazon・楽天などのECモールへの出品
Amazonをはじめとする大手ECモールは、商品登録時にJANコード（またはISBN・UPC）の入力を求めます。JANコードがない場合、商品登録できないか、一部機能が制限される場合があります。自社ブランド商品でモール出品を検討しているなら、事前に取得しておくことをおすすめします。
自社ECサイトでの商品管理・在庫連携
ShopifyなどのECプラットフォームでは、JANコードを商品情報に登録しておくことで、外部の在庫管理システムや倉庫（3PL）との連携がスムーズになります。将来的に販路を広げることを考えているなら、自社サイト運営の段階からJANコードを付けておくと後の手間が大幅に減ります。
商品パッケージへの印刷・シール貼付
バーコードを商品パッケージや台紙に印刷する場合も、正式なJANコードが必要です。無断で他社のコードを流用したり、架空の番号を使うことは規約違反・違法行為になります。自社商品には必ず正規に取得したコードを使いましょう。
取得の流れ——事業者登録からバーコード印刷まで
JANコードを取得するには、まず一般財団法人流通システム開発センター（GS1 Japan）に「GS1事業者コード」を申請します。法人・個人事業主どちらでも申請できます。申請はGS1 Japanの公式ウェブサイト（gs1jp.org）からインターネットで行えます。メールアドレスを登録してマイページを作成し、必要事項を入力して申請料を支払う流れです。
登録申請料は「事業者全体の年間売上高」と「支払年数（1年払いまたは3年払い）」によって決まります。初期申請料と登録管理費の合計が申請料となります。支払い方法はコンビニ払い・Pay-easy（ペイジー）・銀行振込に対応しています。正確な金額は売上高によって異なるため、GS1 Japanの公式サイトのシミュレーターで確認してください。
入金確認後、通常3営業日以内にメールでGS1事業者コードが通知されます。あわせて「GS1事業者コード登録通知書」が郵送で届きます。このコードが、JANコードの最初の部分（国コード込みの7桁または9桁）になります。
GS1事業者コードを取得したら、商品ごとに「商品アイテムコード」を自分で設定します。同じ商品でも、サイズ・色・容量・味などが異なれば別のアイテムコードを付けます。GS1事業者コードと商品アイテムコードを組み合わせた12桁に対して、チェックデジット（1桁）を計算すれば13桁のJANコードが完成します。チェックデジットの計算はGS1 Japanのサイトやオンラインツールで無料でできます。
JANコードが確定したら、バーコード画像を生成してパッケージに印刷するか、シールを作成して貼り付けます。バーコード生成はGS1 Japanが提供するツールや、市販のバーコード生成ソフトウェアを使います。印刷仕様（サイズ・余白・コントラスト）についてはGS1 Japanのガイドラインを確認してください。読み取り精度に影響するため、規格に沿った印刷が重要です。
GS1事業者コードの有効期間は初回登録の翌月1日から3年間です。継続して利用する場合は3年ごとに更新手続きと更新申請料の支払いが必要です。更新を忘れるとコードが失効し、登録した全商品のJANコードが使えなくなる恐れがあります。更新時期が近づくとGS1 Japanからお知らせが届きますが、カレンダーに控えておくと安心です。
費用と注意点のまとめ
JANコードとホームページ・ECサイトの関係
Shopifyや自社ECサイトを制作する際、商品情報の登録フォームに「JANコード」の入力欄があります。このフィールドにコードを入れておくことで、Googleショッピングへの商品登録・在庫管理ツールとの連携・モール出品への転用がスムーズになります。
oto-productionsでは、ECサイト制作の際に「将来どんな販路に展開するか」を事前にヒアリングしています。JANコードが必要になる可能性がある場合は、取得のタイミングについてご案内しています。申請の代行はできませんが、「どのタイミングで取得すべきか」「ECサイトのどこに設定するか」といったご相談にはお答えできます。
- GS1 Japan 公式サイト gs1jp.org — 申請・更新・費用シミュレーターはすべてここから
- 申請方法 インターネット申請（My GS1 Japanポータル）または書類郵送
- 支払方法 コンビニ払い・Pay-easy・銀行振込（10万円超は銀行振込のみ）
- コード発行までの目安 入金確認後、通常3営業日以内にメールで通知
- 有効期間と更新 初回登録翌月1日から3年間。以降3年ごとに更新が必要
- 販売先（小売店・モール・自社EC）がJANコードを必要とするか事前に確認したか
- GS1 Japanの公式サイトで最新の申請料を確認したか（売上高区分によって異なる）
- 1年払い・3年払いどちらにするか検討したか
- 商品アイテムコードの採番ルール（色・サイズ・容量ごとに別番号）を決めたか
- チェックデジットの計算方法を確認したか（GS1 Japanのツールで無料計算可）
- バーコードの印刷仕様（サイズ・余白・コントラスト）をGS1のガイドラインで確認したか
- GS1事業者コードの有効期限（3年）をカレンダーに記録したか